売戸建住宅 大阪市淀川区 十八条２丁目 (東三国駅) 3階建 2SLDK

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価格 3,649万円 間取り 2SLDK
交通 地下鉄御堂筋線 / 東三国駅 徒歩17分
所在地 大阪府大阪市淀川区十八条２丁目
築年月 2006年3月(築20年6ヶ月) 建物面積 86.67㎡ 土地面積 公簿 53.68㎡
私道負担面積 なし

ポイント

リフォーム　瑕疵保険検査基準に適合

  • 駐車場2台以上
  • 南向き
  • 閑静な住宅街
  • 都市ガス
  • システムキッチン
  • トイレ2ヶ所
  • 追焚き機能
  • 二世帯向き
  • 角地
  • モニター付インターホン

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  • 間取り
  • ＬＤＫ
  • 現地外観
  • ＬＤＫ別角度
  • キッチン
  • 浴室
  • 脱衣所
  • トイレ
  • ウォシュレット
  • １階納戸
  • １階納戸別角度
  • １階納戸物入
  • ３階西側洋室
  • ３階西側洋室クローゼット
  • ３階西側洋室別角度
  • ３階東側洋室
  • ３階東側洋室クローゼット
  • ３階東側洋室別角度
  • 玄関
  • 玄関別角度
  • インターフォン
  • 食洗機
  • ＩＨ
  • シンク
  • 追い焚き付き
  • 浴室乾燥

    物件詳細情報

    交通 地下鉄御堂筋線 / 東三国駅 徒歩17分
    その他交通 -
    所在地 大阪府大阪市淀川区十八条２丁目
    物件種目 売戸建住宅
    価格 3,649万円 借地期間・地代(月額) -（-）
    権利金 - 敷金/保証金 -／-
    維持費等 - その他一時金 -
    設備 モニタ付インターホン　食器洗浄乾燥機　下水道　都市ガス　トイレ２ヶ所
    瑕疵保証 ■瑕疵保証（不動産会社独自）付
    瑕疵保険 ■瑕疵保険検査基準に適合
    ■瑕疵保険（国交省指定）による保証付
    評価・証明書 -
    備考

    ※指値交渉は不可とさせていただきます。
    ※準防火地域
    ※セットバック済：１．９４m2
    ※各階面積：１階３０．７８m2　２階３０．７８m2　３階２５

    ．１１m2
    ※情報と現況が相違する場合は、現況優先とします。
    ※司法書士は売主の指定になります。
    ※通学の区域に関しては自治体や教育委員会等にご確認ください。
    エネルギー消費性能 - 断熱性能 -
    目安光熱費 -
    建物名 大阪市淀川区十八条２丁目１４－１５
    間取り(内訳) 2SLDK 建物面積 86.67㎡
    土地面積 公簿 53.68㎡ 私道負担面積 なし
    築年月 2006年3月(築20年6ヶ月) 階建 3階建
    リフォーム履歴 ■水回り：2026年05月　キッチン　浴室　トイレ　洗面所　　キッチン新品、お風呂新品、トイレ新品、洗面台新品
    ■内装：2026年05月　壁・天井（クロス・塗装等）　建具（室内ドア等）　　その他実施個所：白蟻点検、室内清掃　クロス張替え、フロアタイル貼り、クッションフロア張替え、建具交換、コンロ新品、網戸貼替え、白蟻点検、室内クリーニング
    駐車場 有　無料 建物構造 木造
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種住居 接道状況 南西4.0m 私道
    建ぺい率 80% 容積率 200%
    地目 宅地 地勢 -
    国土法届出 - セットバック -
    建築確認番号 -
    現況 空家 引渡可能時期 即時
    物件番号 1151320528
    情報公開日 2026/05/19 次回更新予定日 2026/08/21

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)Ｍハウス

    交通：
    大阪メトロ中央線／九条　徒歩1分
    住所：
    大阪府大阪市西区九条２丁目５－１　
    TEL：
    06-6581-3939
    FAX：
    06-6581-3969
    所属団体など：
    (一社)大阪府宅地建物取引業協会会員
    (公社)近畿地区不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    媒介
    免許番号：
    大阪府知事免許（２）第６０２２８号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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